体外受精児、１０人に１人　保険適用で増加か

　２０２２年に実施された不妊治療の体外受精で誕生した子どもは、過去最多の７万７２０６人だったとの調査結果を、日本産科婦人科学会が３０日公表した。前年から７千人以上増えた。厚生労働省によると、２２年の出生数は７７万７５９人。およそ１０人に１人が体外受精で生まれた計算になる。

　治療件数は５４万３６３０件で、前年より４万５千件以上増加。データを取りまとめた片桐由起子・東邦大教授（生殖医療）は「医療保険の適用が始まり、ハードルが下がったのだろう」と説明している。

　体外受精は、精子と卵子を体外で受精させて子宮に移植する不妊治療で、２２年４月から公的医療保険の適用対象となっている。